会社を辞めるにはタイミングを見極める必要がある。転職を決めて、先方が急いでいるとは言っても本人の都合を優先して辞めるわけにはいかないものだ。確かに、民法では辞表を提出してから2週間後には辞めることはできるが、これは民法上のことで会社の就業規則によっては1ヶ月前など期間を定めている場合がある。個人の都合を優先し、民法を盾にして無理やり2週間前に申し出をして辞める、という人もいるかもしれないが、狭い介護業界で将来のことを考えるには円満に辞めたいものだ。

会社というところはひとりで成り立っているのではなく、組織で動いているものだ。10人の会社であれば、一人ひとりに別々の業務を預けて、10人ではなく何倍もの力を引き出す組織を作ろうとしている。そのために、一人が辞めると他の9人との連携が崩れてしまい、場合によっては会社は成り立たなくなるのだ。同じ釜の飯を食べてきた仲間のことを考えると、迷惑をかけたくないと思うのは当然のことだ。

そのためには、辞めるタイミングが必要になる。どのような立場の人材であっても、辞めるということは組織にとって迷惑をかけるので、それを最小限にとどめる努力が必要なのだ。最も良いタイミングは、年度の期末が一つの区切りになるだろう。会社は決算期があり、事業計画を作成して経営を行っている。決算期を向かえる前に、辞職の意思を伝え、今期を持って辞めたい旨を話すことだ。次の期に新しい事業計画が組まれるが、その計画に組織の一員として入ってしまうと辞め辛くなる。出来れば、来期の組織を考える前に社長に伝え、来期を戦える組織の採用も含めて考えてもらうことがベストと言える。